京の北山からの冷たい風が落ち葉を吹き散らしはじめると、同志社大学では恒例のイヴ祭です。今出川キャンパスの西門ではもうクリス マス・ツリーの電飾が夜空に輝いており、晩秋の華やかなお祭りムードに変わっています。ことしも暮れを迎えようとしていますが、み なさんごきげんいかがでしょうか。（下の写真は同志社大学今出川キャンパスの西門、烏丸通り側から2009年11月21日撮影）

　 不況、不景気といわれながらも、観光都市京都の秋は格別で、週末はどこもかしこも観光客で溢れかえっています。ことしは天皇ご即位20周年 とかで、京都御所の一般公開も期間が延長されており、連日、御苑のモータープールには大型観光バスが押し掛けています。

　 京都は1年を通じて観光客が途切れることはありませんが、最も多いシーズンが秋だと聞きました。観光客が一番たくさん集まるピークは、春の 連休のころでもなく、真夏の祇園祭のころでもなく、紅葉のいまごろなのです。阪急電車の混み具合、街のレストランの混み具合からしても、 たしかに京の秋はひとで満ち溢れている感じです。修学旅行の学生も見掛けますが、主体はシニア・パーソンらしく、例によってみなさんバ ックバッキングのスタイルです。週末には車は数珠つなぎで動きませんし、どこの駐車場もいっぱいです。これだけの不況なのに、市 内のホテルは満杯で、高価な部屋でも予約が取れないというご不満さえ聞こえてきます。

◆Oliver Williamsonにノーベル経済学賞◆

　 2009年のノーベル経済学賞はOliver Williamsonに授与された。Oliver Williamsonは経済学の制度学派の大家で、取引コストの経済理論を 確立したエコノミストとして著名である。そのミクロ経済分析の手法は会計学に広く取り入れられており、特に実証会計学では基礎の基礎 をなしている。市場と組織との競争関係にかかわる 概念的な枠組みはまた組織論のよりどころでもあり、この面では、Oliver Williamsonの学説は現在の経営学のバックボーンをも形づくって いるといえる。

　 1932年9月27日生まれのOliver Williamsonは、1955年にMIT Sloan Schoolで経営科学の学士を取得したあと、Stanford Universityで1960年 にMBAの学位を、1963年にPhd.の学位を授与されている。その後、University of California,Barkelyを中心に研究活動を幅広く展開し、多 くの斬新な著作をものにしている。Markets and Hierarchies(The Free Press, 1975), 浅沼萬里・岩崎晃訳『市場と企業組織』（日本評論社、1980年）はその代表的著作の１つである。2-3年前、神戸大学で講演されたことがあ るが、このときがわたしにとっての初対面であった。（下の写真はウルシの紅葉、京都御苑の中川邸付近で、2009年11月14日撮影）。

　 Oliver Williamsonはシャープな頭脳の持ち主で、きわめて精密な理論を構築してきたが、用いる用語は難解で、日本語訳に難渋したのは一再 ではない。いまでは会計学の基本的用語になっている"opportunism"はWilliamsonの造語で、「ウソをつく」、「ご都合主義によって適当にご まかす」という意味を込めた言葉である。「ウソをつく」行為が経済行動だとして経済理論の中に取り入れたのは画期的な業績であったが、そ の考えを日本語で表現するのは簡単なことではなく、"opportunism"の訳語には数年にわたりおたおたした記憶がある。浅沼萬里京大教授（当 時、故人）が「機会主義的行動」という訳を当てておられるのをみて、「これだ！」と飛びつき、さっそく会計学の論文で使わせていただいた が、幸いにもこの「機会主義的行動」ということばはその後会計学に定着し、いまでは教科書でも使われている標準的な会計用語になっている。

　 Williamsonは取引がなぜコスト高になるのかを執拗に追究してきたが、取引をコスト高にする最も重要な要因は情報であるから、「情報の偏在」、 「情報の非対称性」といった用語を理論展開のド真ん中に据えている。「ウソをつく」のも、「情報の非対称性」を創り出すひとの知恵の１つで あり、取引コストを高くする。しかし、「ウソをつく」とか「真実を教えない」という行為には、かなりメンタルな側面があり、心理的要因にも 踏み込むことが不可欠になる。この点もあってか、Wiliamsonは「インセンティブ」(incentive)にたびたび言及しているが、この「インセンティ ブ」についてはついにいい日本語に到達できず、いまでもカタカナのままにしている。「誘引」というのもわるい訳語ではないが、ぴったりこな い。勤労の「意欲」、協力の「積極的な心持ち」、ごまかしの「不純な動機」など、インセンティブには幅広い含意があり、文脈によってカメレ オンのように意味が変化する（下の写真は京都御苑の近衛邸跡付近で、2009年11月14日撮影）。

　 1970年代のエコノミストがそうであったように、Williamsonも「モラル・ハザード」(moral hazard)ということばを多用したが、これも日本語訳 に難渋した経済用語であり、わたしは村上泰亮訳『アロー組織の限界』（岩波書店、1970年）から拝借して「道徳的陥穽」ということばを当てて いた。しかし、この訳語は日本の学界には定着せず、会計学者では誰も使ってくれなかった。そこで「道徳的危険」という直訳に変えてみたが、 これもしっくりこず、最近では「モラル・ハザード」とカタカナに戻している。他の一般的な著作とできるだけ用語を統一しておかないと、学生 たちの間で混乱が生じるおそれがあるから、仕方ないことではであるが、先端の学術用語の使用についてはいまだに悩みが尽きない。

　 わたしはOliver Williamsonから最も多くを学んだ１人であるが、いまになって思い出すのはその著作の理解に苦闘した1970-1980年代の 研究生活である。あのころはまだ取引コスト理論には光が当てられていなかったから、先行きの不安も大きく、将来の会計学が どうなるのか皆目、見当がつかなかった。Oliver Williamsonもあのころはあまり人気がなかったし、本も売れていなかったと思う。それにもか かわらず、Oliver Williamsonに行き会い、その学説に触れることができたのは幸いなことであった。わたしにとって大切なその Oliver Williamsonが、ことしのノーベル賞受賞者なのである。

◆岩田巌 著『利潤計算原理』を読む◆

　 岩田巌(1905-1955)先生は第２次大戦前に東京商大（現一橋大学）をご卒業の後、同大学助教授、同大学教授をへて、学制改革により 戦後は一橋大学教授をお勤めになられたが、50歳そこそこの若さで他界されてしまった。会計学の天才で、戦前・戦後を通 じて師の太田哲三博士とともに日本の会計理論の発展をリードされてきた。黒澤清博士などと「企業会計原則」、 「監査基準」の起草にあたり、日本の会計制度の確立にも多大な貢献をなされている（略歴は『会計学辞典』（同文 舘出版）を参照されたい）。

　 岩田先生の代表的著作といえば、何といっても岩田巌著『利潤計算原理』（同文舘、昭和31年3月3日）ということになる。 昨今では国際的コンバーゼンスの流れを受けて、資産・負債アプローチがかしましいが、この論争は半世紀前の動態論・ 静態論の議論と重なっているところがある。そこで、岩田巌著『利潤計算原理』を書架から下して、埃を払ってみるこ とになったのだが、読んでみて、あらためて新鮮な感銘を受けた。動態論と静態論とは貸借対照表に対する解釈が根本 から対立するが、この対立は同じ貸借対照表を違ったふうに理解したことによるのではなく、まったく別個の貸借対照表 を見ていたことによるというのである。

「上述の本質観は一つの貸借対照表に対する二つの異なる見方であると一般に信じられている。だがこう思い込んでいる ところに根本的な誤謬がある。両者は一つの貸借対照表を問題にしているのではない。それぞれ別の貸借対照表を問題に しているのである。企業会計には計算上の貸借対照表と事実上の貸借対照表の二種が存在することはすでに繰返して述べ たところであるが、二つの貸借対照表学説はそれぞれこのうちの一つの考察の対象として取りあげているのである。」 （84頁）

「観察の対象がまったく別物なのである。本質観が異なるのはけだし当然のことであろう。（改行）対立の根源が異なる ことに気づかないで、あたかも同一の対照表を問題にしていると思込んでいたところに、紛糾の根本的な原因があったの である。それは企業会計における利潤計算の二元的構造を見究めなかった結果である。」（85頁）

　 最近の資産・負債アプローチは、収益・費用アプローチとの対比において、会計への見方を根本から覆すものされること が多い。しかし、資産・負債アプローチから見ている貸借対照表と収益・費用アプローチから見ている貸借対照表はまっ たく違うもののようであるから、二つの貸借対照表は別物とみるべきではないであろうか。もしそうであれば、半世紀前 の岩田巌説が甦ってくることになる。

◆森林管理によるCO2排出権◆

　 温暖化ガス排出権はその公式な認証機関によって認証されなければならないが、その公式な認証制度がクレジット・オフセ ット制度、J-VER(verified emission reduction)、である。日本は 森林資源に恵まれていて、森林を通じて大量のCO2が吸収され、地球上から除去されているのに、森林管理によるCO2の削減 は、従来では排出権の対象として認証されていなかった。森林資源に関連する排出権は、砂漠の緑化など、きわめて特殊なケ ースしか付与されていなかったのである。ところが2008年になってJ-VERが改定され、この2009年より森林資源の管理によって 創出されたCO2処理量も温暖化ガス排出権の対象にカウントできるようなり、温暖化ガス排出権として売買できることになっ た。

　 実施者においては、まずCO2吸収を軸にする森林管理計画を立案し、カーボン・オフセット・プロジェクトを立ち上げる。日本 政府の環境省には「気候変動対策認証センター」があるので、次にはそのプロジェクトを「J-VERオフセット・プロジェクト」として 申請し、審査を受けることが必要になる。この手順を経て正式に認証されるとクレジットが発給されるので、それをカーボン・オフ セットとして活用することになる。カーボン・オフセット・クレジットは自社のCO2排出枠に充当することができるし、また市場にお いて売却することも可能である。

　 日本の山間部には荒れ放題の山林が多数あるが、コストの点で、その管理は不能なこととされてきた。しかし、森林管理によるCO2の 排出枠をカーボン・オフセット・クレジットに替えることが可能になるとすると、その売却によって収入を確保し、その収入を森林管 理に充てる途が拓かれる。「美しい日本の森林」が甦ることになるかもしれない。

◆マーク・ツー・マケットと「踏み倒し益」の計上◆

　 公正価値への評価替えというのは、貸借対照表の期末評価額を時価へ付け替えるという意味で、英語ではマーク・ツー・マケット(mark to market)といわれている。日本で、一般に時価会計といわれているのと同じことを指す。このマーク・ツー・マケットの対象となるのは、資産、それも特に金融資産に限定されており、会計制度では、非金融資産にいついては従来の取得原価評価基準が適用されることになっている。

　 しかし、マーク・ツー・マケットの適用対象を拡大するという動きは、国際会計基準の影響力が大きくなるにつれて、しだいに激しくなってきている。資産の評価にあたり非金融資産に対してもマーク・ツー・マケットを拡大適用すべきだとする見解はいまではめずらしいものではなく、日本の学会でも棚卸資産とか固定資産のような非金融資産に対する期末評価は公正価値基準によるべきだという主張がなされても、だれも驚かなくなっている。最近になって棚卸資産の期末評価では低価法の適用が、固定資産の期末評価では減損会計の適用が制度上強制されることになっているが、これらは時価が下落したときだけに時価まで帳簿価額を切り下げるというにとどまり、時価が上昇したときに時価まで切り上げるというのではない。したがって、これらは時価会計というよりも取得原価会計の一部手直しであり、時価基準による取得原価基準の部分的修正にすぎないが、マーク・ツー・マケットという見方からは、非金融資産に対する公正価値基準適用（つまり時価会計）の先触れであるとみられている。時価会計を標榜する論者は、将来には、金融資産、非金融資産の別にかかわりなく、いずれはマーク・ツー・マケットへ全面的に移行するという見込み（幻想？）を抱いているのである（下の写真は相国寺の鐘楼付近で、2008年11月21日撮影）。

　 マーク・ツー・マケットの適用対象は論理的には資産にだけに限定されているわけではないから、負債の評価においても公正価値基準が適用されることになる。負債を金融負債と非金融負債に２分する考え方は必ずしも一般的ではないが、もしこの２分法によるとすれば、大部分の負債は金融負債に属しており、したがって現行の会計ルールによっても、負債を公正価で評価するのは当然のことといえる。現にアメリカの会計基準では負債を公正価値で評価する会計ルールが明文化されており、FAS No.157には、その会計手順が詳細に記述されている。FAS No.157という会計ルールはすでに施行されているから、負債を公正価値基準で評価する会計ルールは、アメリカでは会社の会計実務として広く浸透しているといえる。しかし、負債を公正価値基準で評価するのは、「踏み倒し」(deadbeat)を助長するという、非難の大合唱がいま巻き起こってきている。

　 いま、世界中で注目を浴びているのは、会社が潰れかかると、利得が湧き出すという珍奇な会計現象である。この珍現象をもたらすのは、マーク・ツー・マケットを負債の評価に拡大し、期末負債を公正価値で評価するからであり、元凶は時価会計である。FAS No.157によれば、会社の負債の評価額には「会社が返済することができないリスク」が反映されなければならないから、期末の負債は公正価値基準によって評価される。会社が潰れそうになると、負債の返済能力が落ちて、リスクが高くなるから、その公正価値は下落する。負債の公正価値が下落すると、以前の負債の帳簿価額より期末の公正価値（時価）の方が低くなるから、差額が「利得」として表面化する。個人の懐勘定に言い換えるとすると、借金が減った分だけ、儲かったというわけである。

　 負債の公正価値の下落によって表面化した利得（負債評価益）は、アメリカにおいても会計上は立派な利益としてカウントされ、損益計算書において純利益に算入される。このため、会社が潰れそうになって、負債の返済能力が低下すると、多額の利得が発生して、これが当期純利益を押し上げる。会社が負債の返済能力を大幅に低下させればさせるほど、当期純利益に算入される利得（負債評価益）の金額は膨張する。

　 投資者の中には、損益計算書の最終行の会計数値、つまり当期純利益しかみていない人も少なくない。この最終行しか読まない投資者の立場に立ってみると、会社が潰れそうになればなるほど当期純利益が「急成長している」ようにみえるわけだから、これほど恐ろしいことはない。マーク・ツー・マケットは、投資者を「騙す」やり方だと非難されるのはこのカラクリによっている。このカラクリがどこかの夢物語であれば誰も振り回されたりはしないが、マーク・ツー・マケットにより現実に起きているのだから、大混乱になってしまう。マーク・ツー・マケットは「踏み倒し」を動機づけるから、新しい金融犯罪を生み出す危険も大きい。

Katz, D.M. and T. Reason, “How Fair Value Rewards Deadbeats, ” CFO.com, July 9, 2008, http://www.cfo.com/article.cfm/11706587/c_2984368.

◆戊辰戦争と山本覚馬（再）◆

　 会津藩主の松平容保（まつだいらかたもり）は、1867年12月12日暮れ六つ （午後6時）、慌しく京都の二条城を引き払い、 15代将軍徳川慶喜にしたがって、馬首を大坂城へ向けた。大政奉還につづき、容保が京都守護職を解 かれた直後の大混乱のさなかのことであった。京詰めの会津藩士のほとんどがこの下坂に随従したが、大坂城本丸に辿 り着いてみると、西洞院長者町にあった洋学所の砲術師範、山本覚馬（やまもとかくま、1828-1892年）の姿が見当た らない。遅れて大坂城本丸に到着した同じ洋学所の蘭学師範、南摩羽峯（なんまうほう）に尋ねてみると、「覚馬は 白そこひ（白内障）を病んでおり、京に残った」ということであった。これが運命の分かれ目で、弓馬槍刀 の達人で、洋式の軍制と砲術にも通じていた覚馬は、この日限りに武芸者としての人生を捨てたらしい。翌年の正月早々に 始まった鳥羽伏見の戦（戊辰戦争）にも参陣しなかったし、30日にも及んだ会津鶴ヶ城の籠城戦も、覚馬にはか かわりのない戦であった。妹の山本八重（のちの新島襄夫人）は、男装して、鶴ヶ城の開城まで官軍に向けて銃 撃をつづけていたというのに、である。

　 鳥羽伏見の戦の後、覚馬は京から大津に逃れようとして、その途上、蹴上で薩軍に捕まり、今出川の薩摩藩邸 （現在の同志社大学今出川キャンパス）の獄舎に幽閉された。この幽閉中に視力を完全 に失ってしまったうえに、脊髄の損傷により歩行困難に もなっていたが、依然として頭脳は明晰で、獄中で口述筆記により『管見』を仕上げた。『管見』は、明治維新後 における新体制の制度的仕組みを論述した画期的な著作、とされている。

　 この盲目の偉才は明治維新後になってから、岩倉具視の推挙により京都府庁の高官（権大参事）に登用され、空洞化 してしまった京都の復興と新産業の育成に力を尽くした。妹の山本八重に背負われて上京し、 明治新政府との間で烈しい論戦を繰り拡げた話は、あまた残されている伝説の１つである。晩年には京都府議会にも出て、議長まで登 り詰めたほか、ビジネス界のリーダーとして京都商工会議所会長も務めた。

　 大阪での私塾開校運動につまずいた新島襄が、京都に登ってきて覚馬に邂逅したのは1875年のことという。政府機関 をはじめ、何もかも東京に移転したあとの京都はさながらセミの抜け殻のようになっていたが、その空洞を埋める狙 いもあったのか、覚馬は新島襄に京都での開校を強く勧めた。新島襄が京都府へ提出した「私塾開業願」には、新島 襄と覚馬とが連著しているという。こうして京都に開学される運びとなったのが、同志社大学の前身、同志社英学校 である。その「同志社」という名称も覚馬のアイデアによるといわれているから、同志社大学の創学当初では、「同 志」の範囲も案外に狭く、基本的には共同設立発起人の覚馬と新島襄の二人（覚馬の妹で新島襄夫人の八重）であ ったのかもしれない。

　 興味深いのは、かつて幽閉されたことのある薩摩藩邸の敷地（6000坪）を、戊辰戦争の直後、1870年に覚馬が入手し ていて、その後桑畑として使っていたという点である。この敷地はのちに新島襄に譲渡されて、今日の同志社大学今出川キャンパスとな るが、新島襄に出会う5年も前に、盲人の覚馬がこの土地を取得していたというのは、どういう目論見によるもので あったのだろうか。土地投機とも、農業目的とも考えにくいし、工業用地というのも納得がゆかない。また、その購 入資金はどこから出たのであろうか。

本井康博、『新島襄の交遊――維新の元勲・先覚者たち――』（思文閣出版、2008年）、135-148ページ。

中村彰彦、『落花は枝に還らずとも――会津藩士・秋月悌次郎（上）（下）』（中央公論新社、2008年）

中村彰彦、『修理さま 雪は』（中央公論新社、2005年）

◆次回の更新◆

　 厳しい冬のシーズンに向かっていますが、その先には温かい春の日が待っています。ご健康にご留意のうえ、冬の日々をお元気にてお楽しみください。 次回の更新は新春を予定しています。ごきげんよう。さようなら。